• TOP
  • 保険利用ガイド

保険利用ガイド

保険適用 急性の損傷:ケガにより痛くなった
  • 骨折・不全骨折(亀裂骨折)・脱臼
  • 捻挫・打撲・挫傷(肉離れ等)
  • 負傷原因がはっきりしている筋違い・ぎっくり腰等
亜急性の損傷:蓄積・繰り返しにより痛くなった
  • 持病(ヘルニア・五十肩・変形性関節症等)に加え別の原因により痛くなった。
  • 日々の繰り返す動作負荷で痛くなった。
  • 不良姿勢や、長時間の継続姿勢による負荷で痛くなった。
  • 日常生活に支障をきたす症状があり、治療の必要性がある各部の痛み。

このような場合は保険証が利用できません。

改善の見込みのない慢性的なもの│気持ちよさ(慰安)を目的としたマッサージ│医師の治療を必要とするもの│必要に応じて専門医療機関へご紹介いたしますのでまずはご相談下さい。

保険適用か否かは国家資格を有する柔道整復師判断の基、症状の早期回復にお応えいたします。

自己判断することなくまずはご相談下さい。

こんな事にご注意下さい。

「かけもち治療」していませんか?

同じ治療部位を同じ負傷名で同時期に他の医療機関(外科・整形外科など)と重複して治療をする場合、保険の利用ができなくなります。内緒で他医療機関と重複して通院することはできませんので、現在、他の医療機関で治療中の場合は、必ず当院にご報告・ご相談下さい。

保険者や民間「委託会社」からの照会

保険者(健保組合など)から、負傷の原因、通院日数、治療の内容などについて電話や文章等で回答を求められる事があります。ご不明な事や記憶に自信がないなど回答によるトラブルが生じています。即答せずに一度当院にご連絡、相談の上、ご回答頂きますよう様お願いします。照会内容に対して「回答するか、しないか」は個人情報の危機管理上の患者様の「権利」として慎重に判断されるべきであって、強制的に回答するものではありません。

保険取り扱い

  • 健康保険
  • 労災・通勤災害・公務災害
  • 交通事故(自賠責保険)
  • 公費負担制度
  • 任意保険(民間保険)
  • 共済・互助会制度

証明書発行のご案内

  • 健康保険・自賠責保険・労災保険・公費負担制度及びその他、加入が自由な任意保険施療にかかわる証明書を発行いたします。
  • 骨折・脱臼に関しましては、応急処置を除き、医療機関の同意のもと施療させていただいております。

健康保険

政府管掌保険、組合健康保険、国民健康保険、退職者保険、共済組合、船員保険、前・後期高齢者医療制度、日雇特例被保険者を取り扱っています。現在ご加入されている保険証をお持ちの上ご来院下さい。

自動車損害賠償責任保険/自動車任意保険

交通事故による負傷と、それに伴う障害〈リハビリ〉の治療を取扱っています。

  • 自賠責保険・自動車任意保険は、交通事故被害者の“救済”を目的とした国民の“為”の補償制度です。従いまして患者様には、早期社会復帰に必要な適切な治療は勿論のこと、被ったことに対する正当な補償を受ける「権利」を有し、そして取り扱い機関は保険の目的を遵守し補償しなければならない「義務」があります。しかしながら、理不尽な対応によって本来受けるべき“補償”が正しく履行されず、制度に対する知識不足から、半ば諦め泣き寝入りさせられている患者様が非常に多い現実があります。当院グループは、正当な補償の確立と速やかなる社会復帰を強力にサポートさせていただいています。
  • 私達の業務範囲内における治療の選択や受診に際しましては、法的制約や制限は一切ありません。
  • 他の医院での治療中に、当院グループに「転院」するための制約や必要書類は一切ありません。
  • 私達の業務範囲内における“受診”を理由として“補償”の支給を受けるに際し、患者様が不利益を被ることは一切ありません。
  • レントゲン、MRI、CTなどの検査につきましては、当院グループがその必要性や患者様の申し出と相談によって判断されるべきことであり、取り扱い機関に強制されるべきものではありません。また医院受診や検査をした、しないによって不利益を被ることは決してありません。
  • その他、私達の受診を“理由”に理不尽な発言や対応があった場合は、管轄省庁に直接ご相談させていただきまして、適切な判断を仰ぎ対応させていただいています。

労働者災害補償保険

労働者災害補償保険法により、労働者の業務上での負傷に対して補償を行なう制度です。職場や通勤上で発生した負傷は「労災保険指定医療機関」と同様の取扱いをしています。

  • 仕事中の負傷であるにも関わらず、事業主(会社)が労災保険での受診を拒み、健康保険での受診を従業員(患者様)に強要したりすることは、 会社の「労災かくし」として事業主が厚生労働省より厳しく罰せられます。仕事中や通勤中での 負傷は労災治療の申請をされますことを希望します。
  • 自己負担がなく、負傷の程度によっては「休業補償」などの補償が安心のもと受けられます。
  • 申請は簡単です。当院グループは、丁寧にご相談に応じさせていただきます。

公費負担制度

日本体育・学校健康センター法に基づく協定等、一人親家庭等医療、生活保護法による医療扶助、福祉医療、児童福祉施設入所児童などに関わる医療などをお受けになるための治療並びに所定の診断書の発行を取扱っています。

その他の取扱い

民間会社のスポーツ保険、障害、災害保険や各種共済や互助会制度にかかわる各種保険が使用できます。